こんにちは、暗号資産ブロガーのUTです。
この記事は以下のような疑問を持つ人に向けて書かれています。
最近ネットで「リップルはオワコン」という言葉を目にするようになりました。
裁判が長引いていることやXRPの価格が低迷していることがその理由のようです。
実際、裁判は4年近く続いていますし、仮想通貨バブルの崩壊後は価格が低迷しているのも事実です。
ただ、この状況がずっと続くことはありません。
リップル有利の判決が2回出た今、SECとの裁判は間もなく終了するという見方があります。
リップルが裁判で勝てば、XRPの値段も再び上昇モードに入るかな？
そうなる可能性は十分あります。
この記事では、リップルオワコン説のどこが間違いなのか、明確な理由を示しつつ解説します。
裁判終了まで残された時間はあとわずか。
リップルの価格が低迷している今は、仕込みのラストチャンスでもあります。
これからやって来る価格上昇の波に乗り遅れないようにしてください。
リップルがオワコンと言われ出した理由
＜リップル（XRP）の概要＞
| 項目 | 詳細 |
|---|---|
| 通貨単位 | XRP |
| 発行可能上限数 | 1,000億枚（全て発行済み） |
| コンセンサスアルゴリズム | XRP Consensus |
| 取引速度 | 3〜4秒程度 |
| 時価総額ランキング(2022年9月時点) | 7位 |
| 関連サイト | https://ripple.com |
| ホワイトペーパー | https://ripple.com/files/ripple_consensus_whitepaper.pdf |
2024年後半を過ぎた今、「リップルはもうオワコンなのでは？」という言説をネットで見かけるようになりました。
最近になって、なぜリップルオワコン説が出てきているのか。
理由はいくつかあります。
順に見ていきましょう。
長引く裁判
XRPの発行量が多すぎる
XRPを使わずに国際送金可能
XRPの価格低迷
中央集権的な管理体制
競合の台頭
長引く裁判
2020年12月にSEC（米国証券取引委員会）がリップル社を提訴しました。
「リップル社が未登録の証券であるXRPを販売し、違法に13億ドルを調達した」というのがその理由です。
リップル社はこれに反論。
「XRPは有価証券ではないので、それを販売することも違法ではない」としています。
両者の意見が正面から衝突し、2024年9月の段階でも裁判は終わっていません。
4年近くも裁判が長引いていることに不満を抱く人が、「リップルはオワコン」と言っている可能性があります。
XRPの発行量が多すぎる
XRPの発行量は1,000億枚です。
これは他の暗号資産（仮想通貨）に比べるとかなり多い方です。
例えばビットコインはの発行上限は2,100万枚なので、XRPはBTCの5,000倍近くも発行されていることになります。
そのため、1枚あたりの価値が低いと感じる投資家がいるわけですね。
2024年9月3日現在、1BTCは約5万9,000ドルで、1XRPは0.57ドルです。
1枚あたりの価値に約10万3千倍の開きがあります。
発行量だけで価格が決まるわけではありませんが、上限枚数が増えれば供給過剰となり、値が上がりにくくなるのは事実です。
この事実が「リップルオワコン説」につながっている可能性があります。
XRPを使わずに国際送金可能
リップルは国際送金に強い暗号資産です。
しかし、リップルによる国際送金はXRPを使わなくてもできるということをご存じでしょうか？
そうなの？
リップルの国際送金ではリップルネット（Ripple Payments）を使います。
実はXRPを使わずに、このネットワークだけで国際送金ができるんです。
提携金融機関がリアルタイム送金を行う際、xCurrentというリップルの技術を使うことが多いのですが、この時XRPは使用しません。
XRPを国際送金に使うのは、送金の流動性を確保したい場合です。（オンデマンド流動性）
このため、リップル社の技術が国際送金に使われても、XRPの需要増に直結するわけではないんですね。
投資家からするとこの点がマイナスポイントになり、「リップルはオワコン」と言う人が出てくるわけです。
XRPの価格低迷
現在まで2回の仮想通貨バブルがありました。
1回目が2017年から2018年にかけて、2回目が2020年から2022年にかけてです。
1回目でXRPは0.5円から400円まで800倍の上昇、2回目はバブル直前の15円から200円まで13倍上昇しました。
しかし2回目のバブルが弾けた後は、0.5ドル近辺（70円〜80円）で低迷しています。
下は2回目の仮想通貨バブルから現在までの価格チャートです。
左の丸い枠の中が2回目のバブルにおける価格推移、右の長方形の枠の中がバブル崩壊後から現在に至るまでの価格推移です。
確かにバブル崩壊後は価格が横ばいだね。
この2年ほどの価格低迷をもとに、「リップルオワコン説」を唱える人がいるわけです。
中央集権的な管理体制
リップル（XRP）はビットコインと違い、取引の承認にマイニングを必要としません。
じゃ、どうやって取引の承認をしているの？
リップル（XRP）はPoC（Proof of Correctness）と呼ばれる方法で取引の承認を行っています。
リップル社が信頼性の高いバリデータ（Validator：金融機関や大学、個人など）を選びリスト化し、このリストに含まれるノードが取引の承認を行うという仕組みです。
この仕組みによって取引は数秒で承認され、高速なトランザクションが可能になります。
しかし、バリデータを選定する過程にリップル社が強く関与することから、中央集権的と批判されるんですね。
中央集権的だと何がダメなの？スピードが上がるならいいじゃん。
中央集権的な管理にはデメリットもあるんです。
例えば、リップル社の経営判断や法的問題がXRPの価値に強い影響を与えてしまうんですね。
実際、リップルは裁判を抱えていたせいで、第2次仮想通貨バブルでは他のコインほど価格が伸びませんでした。
このような点から「リップルはオワコン」と言われるわけです。
競合の台頭
国際送金市場をターゲットにするリップルですが、この分野で競合の台頭が目立ちます。
Stellar（XLM）
リップル社の共同創設者であるジェド・マケーレブが設立。
Stellarも低コストで高速な国際送金が可能で、リップルの競合です。
SWIFT GPI
銀行間国際送金ネットワークのSWIFTによるプラットフォーム。
SWIFTは旧来の金融機関とコネクションを持っているので、リップルの強力な競合になります。
Algorand（ALGO）
金融機関向けのサービスを提供。
国際送金や決済に強く、リップルの競合です。
Celo（CELO）
モバイル向けに開発されたブロックチェーン。
新興市場での送金に強く、金融包摂を掲げています。
ここもリップルの競合となる存在です。
このように国際送金や決済に強いプロジェクトが多数登場していることで、リップルの存在感が低下する恐れがあります。
この点に懸念を持つ投資家が「リップルオワコン説」を唱えてもおかしくありません。
リップルオワコン説を過去のチャートから検証
リップルオワコン説の根拠の一つが、XRPの価格低迷です。
先ほどもチャートを示しましたが、過去7年分のXRPの価格推移を3期に分けてじっくり見てみます。
2017年から2018年初頭（第1次仮想通貨バブル）
2020年後半から2022年初頭（第2次仮想通貨バブル）
2回目のバブル崩壊後から現在まで
2017年から2018年初頭（第1次仮想通貨バブル）
リップルの史上最高値は2018年1月4日の3.84ドルです。
第1次仮想通貨バブルが2017年の秋頃から始まり、2018年1月初頭に崩壊するまでXRPも400倍の上昇を果たしました。
この仮想通貨バブルの時期にリップルで12億円を稼いだのが与沢翼氏です。↓
12億円！！！
価格が400倍にも急騰するようなバブルでは、このような巨大な成功を収める人が出てくるんですね。
2020年後半から2022年初頭（第2次仮想通貨バブル）
第2次仮想通貨バブルはコロナ禍の2020年秋ごろから始まりました。
第1次バブルより長く続き、ビットコインなど主要コインの価格上昇幅もより大きくなりました。
ただ、リップルとSECの裁判がすでに始まっていたので、第1次バブルの時ほどXRPの値段は上がりませんでした。
第2次仮想通貨バブルのXRP最高値は2021年4月14日に記録した1.96ドルです。
第2次バブル直前の2020年初めにXRPが0.20ドルでしたから、価格は約9.8倍上昇したことになります。（注：米ドル換算で9.8倍。日本円換算だと円安の影響で上昇率は13倍と大きくなる）
2回目のバブル崩壊後から現在まで
2回目のバブルが崩壊してから現在に至るまで、XRPの価格は0.5ドル近辺で推移しています。
裁判が長引いていることが影響して、価格が伸び悩んでいます。
先ほど、リップルオワコン説の根拠の一つとしてXRPの価格低迷を挙げましたが、裁判が終わった後にXRPが再び上昇していくかがポイントになりそうです。
それでもリップルがオワコンではない7つの理由
リップルオワコン説の根拠となりそうなものを最初の章で挙げました。
しかし実はどれも反論可能です。
リップルがオワコンではない理由を7つ紹介します。
リップル有利で進む裁判
ロックアップ（エスクロー）による供給管理
ブリッジ通貨としてのXRP
ステーブルコインの発行計画
中央銀行デジタル通貨（CBDC）のサポート
スマートコントラクト分野への参入
Ripple Paymentsへの進化
リップル有利で進む裁判
2020年12月に始まったリップル社とSEC（米国証券取引委員会）との裁判は、リップル有利の方向で進んでいます。
そう言える理由は、2023年7月と2024年8月に出た2つの判決です。
まず、2023年7月13日、ニューヨーク南部地区連邦地方裁判所の判事は、機関投資家へのXRP販売を違法とした一方、個人投資家への販売は合法と判断しました。
リップルのビジネスで個人向けのXRP販売は重要な位置を占めるので、実質的にリップルの勝利とも言える判決でした。
下は、この判決が出た翌日の最高法務責任者スチュアート・アルデロティ氏のX投稿です。
今日は大きな勝利です。法律上、XRPは証券ではない。また、取引所での販売も証券ではない。企業幹部による販売も証券ではない。他のXRPの配布（開発者、慈善団体、従業員に対して）も証券ではない。
翌年2024年8月7日に出た判決では、リップルに対して1億2,500万ドルの罰金の支払いが命じられましたが、これはSECが当初請求していた約20億ドルから94%の減額です。
この判決についても、リップル社のCEOブラッド・ガーリングハウス氏がXで勝利宣言をしています。
SECは20億ドルを請求したが、裁判所は彼らが強く出すぎたことを認め、その額を94％減じた。我々は裁判所の決定を尊重し、会社を成長させ続けることをはっきりさせている。これはリップル社、暗号資産業界、そして法の支配にとっての勝利である。XRPコミュニティ全体に対するSECの逆風は去った。
SECは2023年の判決について控訴しようとしましたが、棄却されています。
この2つの重要判決から、裁判はリップル社に有利な方向へ進んでいると言えるわけです。
ロックアップ（エスクロー）による供給管理
XRPの発行枚数が多すぎるために、価値低下の懸念があるという話を先ほどしました。
リップル社はこの問題に対してロックアップ（エスクロー）という対策を打っています。
ロックアップって何ですか？
保有する資産（※ここではXRP）の供給を制限すること。リップル社は、XRPをエスクロー（中立の第三者）に預けることで、自社が恣意的にXRPを放出することを制限している。
リップル社は大量のXRPを保有しています。
このXRPを勝手に市場に放出すれば、値崩れが起きて投資家は損害を被ります。
こうなると投資家との信頼関係も崩れます。
そこで、リップル社が保有するXRPを第三者機関に預け、勝手に放出できないよう自らの手足を縛っているんですね。
そうすることで市場に出回るXRPの量がコントロールされ、価格の暴落を防ぐことができるんです。
XRPが値崩れしないようにリップル社もちゃんと手を打っているんです。
ブリッジ通貨としてのXRP
XRPを使わずリップルネットだけで国際送金できてしまうという点が、リップルオワコン説の根拠の一つでした。
しかしXRPをブリッジ通貨として使うことには、なおメリットがあります。
下の表は、リップルネット単独で国際送金する場合と、リップルネットとXRPを併用して国際送金する場合の比較です。
| 手数料 | スピード | 安全性 | |
| リップルネット単独使用（XRPは不使用） | 為替手数料がかかる | 数秒から数分 | 高い |
| リップルネットとXRPを併用 | 為替手数料がかからないので、より安い | 数秒 | より高い |
XRPの使用にはメリットしかないのに、何で使わない金融機関があるの？
XRPを併用した方が手数料も安くなり、スピードもアップ、安全性もより高まるのに、XRPを使わずに国際送金をする金融機関があるのはなぜか？
確かに疑問です。
答えはいくつかあります。
一つは暗号資産をめぐる規制が国によってまちまちだからです。
例えば送金する側のA国ではXRPの利用に規制がなくても、受取側のB国では法的規制がかかっていることもあります。
また、消費者の暗号資産に対する警戒度も国によって違いますよね。
こういった理由でXRPをあえて使わず、リップルネットに既存の通貨を流す形で国際送金を行なう金融機関が多いんですね。
しかし暗号資産がもっと普及して裁判も決着すれば、XRP利用に慎重だった国や消費者の姿勢も変わるでしょう。
メリットしかないXRPの利用が広がれば、その価格が上昇するのは確実だと思います。
ステーブルコインの発行計画
リップル社は2024年の後半に米ドルに連動したステーブルコインを発行する予定です。
価格変動を抑えた暗号資産。価格は法定通貨（主に米ドル）などに連動する。価格が安定していることから日常的な取引などに向いている。
ステーブルコインとしてはすでにテザー（USDT）やUSDコイン（USDC）が存在します。
ここにリップル社が参入することになります。
ステーブルコインの市場は拡大を続けていて、リップル社はここに加わることで新しい収益源を作ろうとしているわけです。
リップル社、攻めますね。
発行予定のステーブルコインはリップルネットワーク上でも使えるので、自社のエコシステムの強化にもなるんですよ。
また、ステーブルコインの価値は法定通貨（米ドル）に連動していることから、規制当局ににらまれるリスクも低い。
リップル社もこれ以上SECとは揉めたくないでしょうしね。
既存のXRPにステーブルコインが加わることで、リップル社の力はさら増すはずです。
中央銀行デジタル通貨（CBDC）のサポート
現在、複数の国の中央銀行と政府がデジタル通貨を発行する準備をしていますが、リップル社がこのサポートを行っています。
リップル社はこれらの中央銀行や政府に対して、デジタル通貨に関するコンサルタント業務も行っていて、民間のみならず公的セクターも相手にビジネスを展開しつつあります。
サポート先として、以下の中央銀行が挙げられます。
ジョージア国立銀行
モンテネグロ中央銀行
コロンビア共和国銀行
国を相手にビジネスをしているというのは強いね。
“太客”ですからね。
「オワコン」と呼ぶにはあまりにもたくましいですね。
スマートコントラクト分野への参入
リップル社はスマートコントラクトの分野にも進出し、XRPレジャーに新しい機能を追加しようとしています。
条件が満たされると自動で実行されるプログラム。ブロックチェーン上で動作し、改ざんが難しく信頼性が高い。例えば、商品が届いたら自動で支払いが行われるといったようにプログラムできる。
あらかじめ契約内容をプログラムしておくことで、支払いが自動で行われたり、契約が自動で履行されたりします。
リップル社はスマートコントラクトを使って新しい金融サービスを作ろうとしています。
これにより、例えばクリエーターなどが契約不履行を心配せず、確実に報酬を回収できるようになります。
契約相手の善意に頼らなくても、確実な契約履行を望めるわけか。
そうです。報酬の不払いなどは起きなくなります。
この分野での先行者はイーサリアムで、後から参入するリップルが追い越すのは簡単ではないでしょう。
しかし裾野の広い分野ですし、イーサリアムとの互換性を持たせるように開発を進めているようなので、今後の伸びが期待できます。
Ripple Paymentsへの進化
これまで国際送金に使われてきた「リップルネット」が「Ripple Payments」に進化しました。
リップルネットの頃にアクセス可能だった市場の数が55だったのに対し、Ripple Paymentsになってからは70以上の市場にアクセス可能となりました。
その結果、より広範なエリアでリップルによる国際送金が可能となっています。
また、リップルネット時代と比べて各国の規制への対応も強化されました。
例えば米国やシンガポールのコンプライアンスを満たすための対策が取られ、これらの国の金融機関がより安全に利用できるようになりました。
マネーロンダリングへの対策がより強化されたということね。
一番得意とする国際送金の分野でも常に進化しています。
リップルオワコン説は裁判終了と共に崩れ去る
最後の章では、裁判終了の見込みとその後のXRPについて考えます。
仕込みは今がラストチャンス
ガチホと短期トレード、どっちもあり
最初に作るならコインチェックの取引口座
まとめ
仕込みは今がラストチャンス
2020年12月に始まったSECとリップル社の裁判もいよいよ佳境に入ってきました。
今注目すべき点は、2024年8月7日の判決に対してSECが控訴するかどうかです。
前回2023年の部分判決に対してSECは控訴を請求しましたが、裁判所に棄却されています。
今回もSECが控訴を請求して再び棄却されると、そのまま裁判終了へ向かう可能性が高い。
そうなるとリップルが勝つ日も近いわけで、まだXRPを買っていない人は急いだ方がいいわけです。
裁判がリップル勝利で終われば、XRPが急騰する可能性もあるってこと？
重しが取れた結果、上昇してもおかしくないですよね。
仮想通貨（暗号資産）も安い時に買って、高く売るのが基本。
XRPの価格が低迷している今が最後の仕込みチャンスかもしれません。
ガチホと短期トレード、どっちもあり
リップル社の攻めの経営を見る限り、裁判に勝てばXRPはじわじわと値を上げていくでしょう。
そうなると、ガチホ（長期保有）が基本になるかもしれません。
他の暗号資産系ブロガーの記事を見ても、リップル（XRP）のガチホを奨めている人が多い。
ただ、第1次仮想通貨バブルで起きたスカイロケット（価格急騰）が再び起きないとは言い切れない。
またまた、期待を持たせようとして。
もちろん、何にも起きずに横ばいのままの可能性だってあります。
一つだけ覚えておきたいのは、暗号資産はまだ新しい分野なので、この先しばらくは何が起きるか分からないということです。
これまで2回あった仮想通貨バブルが今後も起きないとは限らないわけです。
別に期待を持たせようとしているわけじゃありません。
もし3回目の仮想通貨バブルがやってきた時に、チャンスを逃さないように準備だけはしっかりしておこうということなんです。
「あの時リップルを仕込んでおけば今ごろ大金持ちだったのに！」と後悔することほど辛いことはないですからね。
与沢翼氏に続く可能性が少しでもあるなら、準備だけはしておきましょう。
暗号資産（仮想通貨）取引所の口座開設をして、XRPを少し買うぐらいなら大してお金もかかりません。（コインチェックの口座開設は無料）
最初に作るならコインチェックの取引口座
XRPを仕込むには、まず仮想通貨（暗号資産）取引所の口座開設が必要です。
口座を開設し、そこに日本円を入金して、XRPを販売所または取引所（トレード）で買います。
まだ仮想通貨（暗号資産）の取引所を持っていない人は、とりあえずコインチェック（Coincheck）で作っておけばOKです。
コインチェックは使いやすさ、口座開設の簡単さ、取り扱いコインの多さ、資本力と、とにかくバランスがいい。
私も最初に作ったのはコインチェックの口座でした。
なお、最初は販売所でコインチェックから直接買うことをおすすめします。
販売所で何回か買ってみて画面操作に慣れたら、取引所でのトレードにも挑戦してみてください。
「リップルはオワコンなのか？」まとめ
最後に記事の内容をまとめます。
